財務分析

ファストフードの王様!日本マクドナルドの財務分析をしてみよう

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学生から大人まで、様々な人が手軽に利用することができるファストフードの王道といば、マクドナルドを思い浮かべる人が多いのではないのでしょうか。

 

一時期異物混入から売上が急落し、撤退かと噂されたことがありましたが、今ではホームページ上で商品の産地から製造工程などを公表し、食品の安全性を証明しています。

 

マクドナルド総選挙や一般人による新商品名付けなどの利用者参加型の様々なイベントを行い、顧客増加に力を入れ、売上高も回復し、これまで以上に利益を出してきています。

 

 

平成26・27年には、異物混入事件などから大きな損失を出しているマクドナルドが、直近の決算ではどのような数字をあげているのかを見ていきましょう。

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マクドナルドの企業情報

アメリカ・マクドナルドのフランチャイズ企業。日本国内のマクドナルドは2011年時点において約3,300店舗で展開している。日本のハンバーガー市場における市場占有率(シェア)は1990年代後半から2000年代において60%台〜70%台を獲得している。

米国マクドナルドの直轄体制となっており、日本マクドナルドホールディングス(持株会社、旧:日本マクドナルド)の連結子会社である。現在のCEOはサラ・カサノバ(代表取締役社長)。

最近では、マックシェイクをアサヒ飲料株式会社のカルピスや、有楽製菓株式会社のブラックサンダー、株式会社明治のチェルシー。

 

マックフルーリーでは、江崎グリコ株式会社のパナップグレープや森永製菓株式会社の森永ミルクキャラメルなど、他社とのコラボレーションを積極的に行い、話題性にも欠かないよう工夫がされています。

 

日本マクドナルドの財務諸表

下記は、平成29年12月期の決算短信から抜粋したものです。

 

日本マクドナルドの財務分析

ここからは、安全性・収益性・効率性・成長性の4視点で財務分析をしていきます。

 

日本マクドナルドの安全性分析

安全性分析では、短期支払い能力と固定資産の資本カバー率、自己資本比率について見ていきます。

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日本マクドナルドの流動比率

流動資産÷流動負債×100%=流動比率

⇒56,097÷45,248×100%=124.98%

 

流動比率は100%を超えていれば短期支払い能力があるとされるため、こちらは問題ないと判断されます。

 

日本マクドナルドの固定長期適合比率

固定資産÷(固定負債+純資産)×100%=固定長期適合比率

⇒140,157÷(21,316+129,690)×100%=92.82%

 

固定比率では100%を越えていましたが、固定長期適合比率では100%を切っていました。

マクドナルドは、専用の機器や建物にもある程度お金がかかるため、店舗増加をして売り上げを伸ばしていくためには、固定資産がかかってしまうことは避けられないように思われます。

 

日本マクドナルドの自己資本比率

純資産÷総資産×100%=自己資本比率

⇒129,690÷196,254×100%=66.22%

 

この比率は、高いほど他人資本に頼らずに安定した資金調達ができているかを見ます。

高ければ高いほどよいため、この場合資金調達は問題無く行われているとされます。

 

日本マクドナルドの効率性分析

効率性分析では、有形固定資産回転率を見ていきます。

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日本マクドナルドの有形固定資産回転率

売上高÷有形固定資産=有形固定資産回転数

⇒253,640÷80,724=3.14回転

 

前期の比率は2.95回転だったので、建物や機械装置などを前期よりも今期の方が効率的に使用されていると判断できます。

 

日本マクドナルドの収益性分析

収益性分析では、各利益率とROEについて見ていきます。

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日本マクドナルドの売上高利益率

下記は、前期と当期の各利益率を比較したものです。

当期利益率 前期利益率
売上総利益率 17.9% 13.8%
営業利益率 7.5% 3.1%
経常利益率 7.8% 2.9%
税引き前当期純利益率 8.4% 2.9%
税引き後当期純利益率 9.5% 2.4%

 

前期と比較して、どれも上回っています。

売り上げ自体が上がっていることもありますが、売上原価率も下がっているため、無駄経費削減のための経営努力をされてることがわかります。

 

また、特別利益にある、「業務協定合意金」という科目で約24億円もの計上があります。

これのおかげで経常利益率よりも税引き前当期純利益率が高くなっているのですが、これは損失が続いた際に問題となった、賞味期限切れの鶏肉が使用されていた一件に対する鶏肉の調達先からの和解金です。

 

日本マクドナルドの自己資本利益率(ROE)

当期純利益÷純資産×100%=自己資本利益率

⇒24,020÷196,254×100%=12.24%

 

日本企業の目安平均が8%、日本マクドナルドが属している小売業の目安平均が3.95.%です。

これらと比較しても、日本マクドナルドのROEはとても高いと判断できます。

大きく損失が出ていた平成26年12月期のROEは-11.61%だったため、これを3期でここまでひっくり返したのには驚きです。

 

日本マクドナルドの成長性分析

成長性分析では、売上高と総資産の増加率を見ていきます。

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日本マクドナルドの売上高増加率

(当期売上高-前期売上高)÷前期売上高×100%=売上高増加率

⇒(253,640-226,646)÷226,646×100%=11.91%

 

前期よりも10%以上も増えています。

 

日本マクドナルドの総資産増加率

(当期総資産-前期総資産)÷前期総資産×100%=総資産増加率

⇒(196,254-180,499)÷180,499×100%=8.73%

 

こちらも増加しています。

また、総資産は増加している一方で、借入金の返済などから負債比率は下がっているため、自己資本が良い流れで増加した結果今回の増加につながっていると考えられます。

 

日本マクドナルドについてまとめ

マクドナルドの財政状態は回復傾向に有り、今期は最高益を叩き出すなど、ピンチをチャンスに変えた企業の代表といっても過言ではありません。

 

最近では、カフェオレなども遥かに美味しくなってきていると感じています。

 

平成30年12月期は、もしかしたら更に記録を更新するような成果を出すのではないかと期待しています!

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※追記2018.11.09

マクドナルドの平成30年12月期第3四半期の結果を受けて、最終業績予想が上方修正されました!

 

今年も残るところあとわずか2ヶ月を切りました。

マクドナルドとしても、最後の追い上げとしてまた様々なサービスが提供されていくことかと思います。

次回の決算報告が、とても楽しみですね。

 

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